有坂 (ピラティス部の投稿者)

最近、体型づくりやプロポーション維持のために、若者世代を中心にピラティスが人気です。また昔からあるヨガも今も広い年代に支持されています。（『ヨガとピラティスの違いはこちら』） そんなピラティスとヨガ、実は企業の福利厚生として取り入れている会社も増えているんです。 取り入れる目的は、社員の健康増進、ストレス解消、社員同士のコミュニケーション増進であるようです。 たしかに、一緒に汗を流せば、仕事で慌ただしく接する場面とはまた別の会話ができて、いい関係が作れそう♪ そこで、具体的に企業の福利厚生として（つまり経費として）、ピラティスやヨガを取り入れることはできるか、その場合の条件を解説します。 企業担当者のみならず、会社に所属する社員さんもこの記事を読んで、会社に提案してみるのも手ですよ。 そもそもピラティスって？ヨガって? ヨガとピラティスの違いは以下です。どちらかと言うと、エクササイズの要素が強いピラティスの方が会社の福利厚生としては取り入れやすい傾向があります。 ピラティス ドイツ人のジョセフ・ピラティスが考案したメソッドで、負傷した兵士のリハビリから始まり、NYにスタジオを創設した後は「コントロロジー」としてダンサーを中心に広まっていった。 理想的なボディ・アライメントと正しい筋肉動員を目指すことにより、機能的に身体をコントロールすることを身につけていく。 深い呼吸とともに自分自身の身体に意識を向け続けるため、動く瞑想とも呼ばれている。 ヨガ 古来インドで発祥した修行をその源流にもつ。「瞑想」をその根底に置き、身体を整え、精神の落ち着きや平静を心に作るため、呼吸法やポースの習得を目指す。 ピラティス、ヨガを取り入れたら、社員はどんないいことがあるの？ とくに都市部で働く人はオフィス仕事が多く、一日の多くを椅子の上で過ごす、なんて人も多いかと思います。 そんな社員がヨガやピラティスを仕事終わりに手軽に行うことで、運動不足が解消され、その会社での働きがいに繋がります。 実際、会社からは、 「運動不足を解消できる福利厚生を探していて、社員からピラティスやヨガの要望が出ている」 「団体競技ではなく、個々の都合で参加しやすい個人運動なので、上司や同僚、先輩社員と新入社員などの関係作りにもいいのでは？」 と意見がでることもあります。 企業が実際にピラティスを導入した例 弊社のケースで実際に企業がピラティス教室を導入している例をご紹介します（準備中）。 どういうことに悩んでいたか 導入してどうよくなったか 担当者のコメント-->

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ピラティス教室を企業の福利厚生として経費計上できる？

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